東京のバーチャルオフィス比較|都心住所・料金・登記条件で選ぶ

PR / 最終更新: 2026年6月

東京・都心住所で選ぶバーチャルオフィス比較

東京・都心住所で選ぶバーチャルオフィス比較

名刺やWebサイト、請求書に載せる住所は、事業の印象にも関わります。東京や都心の住所を使いたい場合、バーチャルオフィスは有力な選択肢です。ただし、住所の見栄えだけで選ぶと、郵便転送や月額費用で使いにくさが出ることもあります。住所の印象と実務面のバランスを見ながら確認しましょう。

東京住所を重視する場合も、料金・登記可否・郵便転送・会議室などの条件を合わせて確認することが大切です。

3問でわかる、あなたに向くバーチャルオフィス

目的・予算・郵便転送の必要度を選ぶと、条件に合いやすい候補をご案内します。

Q1. バーチャルオフィスを使う主な目的は?








バーチャルオフィス 比較表

最終確認: 2026年6月 / ※料金・条件は変更になる場合があります。申込前に公式サイトをご確認ください。

こだわり検索(複数選択可)





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レゾナンス GMOオフィス
サポート
DMM
バーチャルオフィス
ユナイテッド
オフィス
月額料金 990円〜 660円〜
(登記1,650円〜)
660円〜 1,570円〜
(登記・転送込)
初期費用 初月無料
キャンペーン有
要確認 要確認 要確認
法人登記 ✔ 可
最安プランから
✔ 可 ✔ 可 ✔ 可
郵便転送 月1回・週1回選択可 別途料金
(転送料+実費)
基本料金に含む 含む
拠点数・エリア 東京11拠点
+ 横浜
(銀座・渋谷・新宿他)
都内5拠点
+ 地方8拠点
(名古屋・大阪・福岡他)
8拠点
(銀座・渋谷・大阪梅田・福岡他)
複数拠点
(東京中心)
会議室 要確認 要確認 ✔ 550円/h
全拠点共有利用可
運営実績・特徴 利用社数18,555社超
スタッフ常駐
GMOグループ
銀行口座開設サポート
DMMブランド
50以上のサービス
2005年創業
確定率100%
向く人 安さ重視・法人登記・東京一等地住所 大手安心・起業準備・口座開設を見据えた方 知名度重視・都心住所・低価格帯 実務重視・会議室必要・安定性優先
注意点 郵便転送は月額プランに含まれる範囲を確認 郵便転送は別途料金。実際のコストを試算してから比較を 料金・プランは変更になることがあるため公式で確認 月額は登記・転送込みのため他社と単純比較しにくい
公式サイトを確認 公式を見る 公式を見る 公式を見る 公式を見る
詳細 詳細を見る 詳細を見る 詳細を見る 詳細を見る



おすすめバーチャルオフィス

総合1位

レゾナンス

月額990円〜・東京11拠点・法人登記可・スタッフ常駐

法人登記可
東京一等地住所
郵便転送あり
業界最安値チャレンジ
月額料金 990円〜(初月無料キャンペーン有)
法人登記 ✔ 最安プランから可
郵便転送 月1回・週1回 選択可
拠点 東京11拠点 + 横浜(銀座・渋谷・新宿・浜松町など)
向く人: 安さを重視したい方、法人登記を考えている方、東京の一等地住所を使いたい方
注意点: 郵便転送の頻度・追加費用はプランによります。申込前に公式サイトで条件を確認してください。

公式サイトで詳細を確認する →

大手安心

GMOオフィスサポート

月額660円〜・全国13拠点・GMOグループ・銀行口座開設サポート

法人登記可
GMOグループ運営
銀行口座開設サポート
全国展開
月額料金 660円〜(法人登記プランは1,650円〜)
法人登記 ✔ 可
郵便転送 別途料金(転送料+実費)
拠点 都内5拠点 + 名古屋・大阪・福岡・横浜他 計13拠点
向く人: 大手の安心感を重視する方、起業準備中で銀行口座開設を見据えている方
注意点: 郵便転送は別途料金がかかります。法人登記プランは660円〜のプランとは別です。実際のコストは公式で試算してください。

公式サイトで詳細を確認する →

DMMバーチャルオフィス
知名度枠

DMMバーチャルオフィス

月額660円〜・8拠点・DMMブランド・郵便転送込み

法人登記可
DMMブランド
郵便転送込み
銀座・渋谷など都心拠点
月額料金 660円〜
法人登記 ✔ 可
郵便転送 基本料金に含む
拠点 8拠点(銀座・渋谷・大阪梅田・福岡天神・札幌・横浜・名古屋・京都)
向く人: ブランド力を重視する方、都心住所を低価格で使いたい方、郵便転送を基本料金に含めたい方
注意点: 料金・プラン内容は変更されることがあります。申込前に公式サイトで最新情報をご確認ください。

公式サイトで詳細を確認する →

ユナイテッドオフィス
実務重視

ユナイテッドオフィス

月額1,570円〜(登記・転送込)・2005年創業・会議室あり

法人登記可
郵便転送込み
会議室あり(550円/h)
2005年創業の老舗
月額料金 1,570円〜(法人登記・郵便転送込み)
法人登記 ✔ 可
郵便転送 月額に含む
会議室 550円/h(全拠点共有利用可)
向く人: 郵便転送・会議室など実務対応を重視する方、安定した運営実績を重視する小規模法人の方
注意点: 登記・転送込みの月額のため、他社と単純比較するときは含まれる機能を確認してください。

公式サイトで詳細を確認する →

バーチャルオフィスを選ぶ前に確認したいこと

安さだけで選ばない

月額料金が安く見えても、郵便転送費・法人登記オプション・初期費用などが別途かかる場合があります。最初に「月額+郵便転送費の実態」で比較することをおすすめします。

法人登記の可否を必ず確認する

プランによっては登記が認められない場合があります。また、登記できるプランと住所を借りるだけのプランを別に用意しているサービスもあります。申込前に必ず対応プランを確認してください。

銀行口座開設が保証されるわけではない

バーチャルオフィスの住所で法人口座を開設しようとすると、金融機関の審査で不承認になるケースがあります。銀行口座の開設を予定している場合は、対応支援があるサービスを選ぶと有利ですが、必ず開設できると断言することはできません。

許認可が必要な業種では使えない場合がある

金融商品取扱業・宅地建物取引業など許認可が必要な業種では、バーチャルオフィスの住所が要件を満たさないことがあります。事業内容に合わせて、業種に対応しているか必ず確認してください。

郵便転送の頻度と追加費用を確認する

転送頻度(週1回・月1回など)や転送料が別途かかるかどうかはサービスによって異なります。郵便物が多い場合は転送コストを含めた実質的な月額で比較することが大切です。

最低契約期間や解約条件を確認する

最低利用期間(3ヶ月・6ヶ月など)が設定されているサービスがあります。短期間だけ試したい場合や、すぐに解約できるかどうかを事前に確認しておきましょう。

料金・プランは変更になることがある

本ページの情報は掲載時点のものです。料金・キャンペーン・サービス内容は変更になる場合があります。申込前に必ず公式サイトおよびASP管理画面で最新情報をご確認ください。

よくある質問

Q.自宅住所を使わずに個人事業主として開業できますか?

バーチャルオフィスの住所を開業届の「納税地」や「事業所の所在地」として記載することは一般的に可能です。ただし、業種や確定申告の状況によって異なる場合があるため、税務署や専門家に確認することをおすすめします。

Q.バーチャルオフィスの住所で法人登記はできますか?

法人登記に対応しているバーチャルオフィスであれば可能です。ただし、法人登記に対応しているプランと対応していないプランがあるため、申込前にサービスのプラン条件を確認してください。登記先がバーチャルオフィスであることは登記簿に記載されますが、違法ではありません。

Q.郵便物は受け取ってもらえますか?

多くのバーチャルオフィスで郵便物の受取・転送サービスを提供しています。転送頻度(月1回・週1回など)や転送料はサービス・プランによって異なります。書留・宅配便の受取可否も確認しておくことをおすすめします。

Q.バーチャルオフィスの住所で銀行口座は開設できますか?

バーチャルオフィスの住所での法人口座開設は、金融機関によって審査が厳しい場合があり、必ず開設できるとは言えません。銀行口座開設サポートを提供しているサービス(GMOオフィスサポートなど)を選ぶと、審査通過の可能性が高まる場合がありますが、保証はありません。

Q.ネットショップの特商法表記にバーチャルオフィスの住所を使えますか?

特定商取引法に基づく表記に、バーチャルオフィスの住所を使うことは一般的に可能です。ただし、サービスの利用規約でEC・ネットショップ用途を制限している場合があります。申込前に利用規約・用途制限を確認してください。

Q.解約はいつでもできますか?最低契約期間はありますか?

サービスによって最低契約期間(1ヶ月・3ヶ月・6ヶ月など)が設定されているものと、月単位でいつでも解約できるものがあります。初期費用の返金条件なども含めて、申込前に規約を確認することをおすすめします。

運営情報・広告について

本ページはアフィリエイト広告(成果報酬型広告)を含みます。掲載案件のリンクからお申込みいただいた場合、当サイトが報酬を受け取ることがあります。

掲載情報は比較・参考を目的としています。料金・サービス内容・キャンペーンは変更になる場合がありますので、申込前に必ず公式サイトでご確認ください。

最終更新: 2026年6月


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